フィッシングメールは、メールやSMS、SNSなどを通じてユーザーを騙し、アカウント情報やパスワード、クレジットカード情報などを盗み取るサイバー攻撃の一種です。近年は「Amazon」「銀行」「宅配業者」を装った巧妙な文面が増え、単なる迷惑メールではなく、企業にとって重大な“情報漏えいリスク”へと進化。中小企業も標的になりやすく、知らないうちに「偽サイト」へ誘導され、アカウント乗っ取りや金銭被害につながるケースも多発しています。
本記事では、フィッシングの特徴・種類・被害・対策を体系的に解説し、企業が取るべきメールセキュリティ強化策を詳しく紹介します。
目次
フィッシングメールの基礎知識｜なぜ“今”増えているのか
フィッシングメールの特徴と見分け方とは？｜偽装・URL・通知に注意
フィッシングによる被害｜企業が受けるダメージの実例
企業が取るべきフィッシング対策｜基礎〜高度防御まで
使えるねっとで強化するメールセキュリティ｜中小企業が選ぶ理由
まとめ｜安全なメール環境をつくるために必要なこと
FAQ
フィッシングメールの基礎知識｜なぜ“今”増えているのか
フィッシングメールとは、正規の企業やサービスを装ってユーザーを欺き、パスワード・クレジットカード情報・個人情報などを不正に取得する詐欺手口です。従来は「不自然な日本語」「怪しい送信元」で判別できるケースが多くありましたが、現在は状況が大きく変化しています。
フィッシング対策協議会の報告によると、2025年9月に同協議会に寄せられたフィッシング報告件数は前月より31,360件増加し、224,693件でした。2025年3月に249,936件の報告があり、その後も毎月20～25万件の高止まりの報告件数を保っているのが現状です。
ここでは、近年フィッシング被害が急増している背景と、中小企業が特に狙われやすい理由、そして情報漏えいが企業にもたらす深刻な影響について整理します。
多様化する攻撃チャネル
近年の特徴は、攻撃手段の急速な拡大です。メールに加え、SMS（ショートメッセージ）、SNSのダイレクトメッセージ、さらには音声による詐欺電話（ボイスフィッシング／ビッシング）など、利用者が日常的に使うあらゆるチャネルが攻撃対象となっています。
特にSMSはスマートフォンで気軽に開封しやすく、宅配便通知や金融機関を模した偽メッセージが急増しています。
AIが攻撃の質と量を押し上げる
加えて、AIによる文面生成の高度化も見逃せません。攻撃者は生成AIを利用し、流暢な日本語で自然な文面を大量に作成できるようになりました。そのため、ユーザー側が「文面の不自然さ」だけで判断することはますます難しくなっています。
さらに、企業の公式サイトやSNSから情報を収集し、個別企業向けに最適化されたフィッシングメール（スピアフィッシング）を作成するケースも増えています。
中小企業が狙われやすい理由
攻撃者が中小企業を優先的に狙う背景には、セキュリティ対策の遅れがあります。大企業のように専任担当者や高度な防御システムを持たない企業も多く、脆弱性が生じやすいといえるでしょう。
また、取引先を装ったメールを送り、情報を盗み取ることで、その先の大企業への侵入足掛かりにする「サプライチェーン攻撃」も増加しています。中小企業は大企業攻撃の“入り口”として利用されるリスクが高いのです。
情報漏えいが企業にもたらす影響
フィッシングメールによる情報漏えいは、単なるパスワード流出にとどまりません。顧客情報の流出による信用失墜、業務停止や調査対応による莫大なコスト、取引停止などの事業インパクトは、中小企業にとって致命傷になり得ます。
“今まさに危険な状態”である理由は、攻撃者の巧妙化と企業側の防御のギャップが急速に拡大している点にあります。中小企業が事業を守るためには、技術的対策と従業員教育をセットで強化することが欠かせません。
フィッシングメールの特徴と見分け方とは？｜偽装・URL・通知に注意
フィッシングメールを確実に防ぐためには、「怪しいメールを受け取らない」よりもむしろ、受け取ってしまった場合にいち早く気づけるかが重要です。ここでは、典型的な手口から最新のAI生成型フィッシングまで、具体的な特徴を踏まえて見分け方を整理します。
送信元アドレスの偽装に注意
もっとも多いのが、正規企業を装った送信元アドレスの偽装です。一見するとAmazonや銀行の公式ドメインに似ていますが、よく見ると「.co」「.net」「.support」など、正規とは異なるドメインが紛れています。
例えば、正規の「@amazon.co.jp」に対して「@amazon-security.co」のように、本物らしくても全く別のドメインに置き換えたり、似た文字（lと1など）を使ったりする手口が典型です。
偽サイトに誘導するURLトラップ
メール本文に記載されたURLをクリックすると、正規サイトを模倣した偽ログインページへ誘導されるケースも増えています。デザインやロゴは精巧にコピーされており、URLの末尾や一部に違いがあるだけで見分けがつきません。
「アカウントが停止されました」「支払い方法の更新が必要です」などの文言で焦らせ、入力を急がせるのが典型的な手口です。
請求書・配送通知の偽装
業務メールを装った請求書偽装（インボイス詐欺）や「重要：支払いが確認できません」のように督促を装うメール、「お荷物をお預かりしています。URLから再配達の手続きをお願いします」などと宅配会社を名乗る不在通知メールも増加しています。添付ファイル（PDF・ZIP）にマルウェアを仕込む手法や、配送会社のロゴを無断使用したSMSが一般化しています。
ログイン通知・セキュリティ警告を悪用
「あなたのアカウントが他の端末からログインされました」「パスワードが変更されました」などのセキュリティ通知を装う手口もあります。ユーザーの不安をあおり、即座にURLをクリックさせるのが狙いです。
AI生成メールの“本物そっくり”な特徴
近年は生成AIの普及により、日本語の不自然さがほとんど消えたフィッシングメールが急増しています。語彙・文法が正確で、業務文書のように丁寧に書かれているため、従来の「怪しい日本語」の基準では判別できません。
また、企業の公式SNSや採用ページから情報を収集し、受信者の所属部署や役職に合わせて最適化された文面を作る“スピア型”攻撃も増えています。
フィッシングによる被害｜企業が受けるダメージの実例
フィッシングメールは「社員がリンクを誤ってクリックしてしまう」だけで深刻な被害につながる、企業にとって極めて危険な脅威です。特に中小企業は、専任のセキュリティ担当者や高度な防御システムが不十分なケースも多く、攻撃者にとって“狙いやすいターゲット”となっています。ここでは、企業で実際に発生している被害の代表例を整理し、なぜ致命的なダメージにつながるのかを解説します。
金銭被害・カード情報盗難
もっとも典型的なのが、偽の決済ページや請求書を通じてクレジットカード情報を盗まれるケースです。顧客のカード情報が流出した場合、多くの企業は利用者への補償対応・調査・再発防止策の実施などに追われ、結果として数百万円規模の損害が発生します。
アカウント乗っ取りによる社内外への連鎖被害
メールアカウントが乗っ取られると、攻撃者はそのアカウントを使って取引先や社内にさらにフィッシングメールを送信します。正規の担当者を装うため、受信者は信用しやすく、被害が“芋づる式”に広がることが重大なリスクです。
また、乗っ取られたアカウントを利用してクラウドストレージへアクセスされ、顧客名簿・契約書・見積書といった機密ファイルが持ち出されるケースも確認されています。
従業員の誤クリックから始まる情報漏えい
もっとも多いのは、従業員が添付ファイルを開封してしまうパターンです。添付されたZIP・PDFなどからマルウェアが実行され、端末が暗号化されたり、内部ネットワークに侵入されたりする事例が後を絶ちません。
情報漏えいが起きると、顧客への通知義務、調査費用、事業停止などが重なり、実質的な損害額は数千万円規模に達することもあります。
BEC（ビジネスメール詐欺）／社長なりすまし
中小企業で特に増えているのが、BEC（ビジネスメール詐欺）と呼ばれる手口です。攻撃者が社長や経営者になりすまし、経理担当者に対して「至急この口座に送金してほしい」と依頼。急ぎの指示や秘密保持を装うため、担当者が疑いにくいことを悪用しています。
企業が取るべきフィッシング対策｜基礎〜高度防御まで
フィッシング攻撃は年々巧妙化し、メール・SMS・SNS・音声など多様なチャネルを横断して展開されています。中小企業が安全に事業を継続するためには、「基礎」「教育」「技術」の三層で防御を固めることが不可欠です。ここでは、それぞれの段階で実施すべき具体的な施策を体系的に整理します。
基礎対策｜すべての企業がまず取り組むべき防御
最初のステップは、従業員一人ひとりが安全な環境で業務を行えるようにすることです。なかでも重要なのがパスワード管理の徹底です。「使い回しの禁止」「長く複雑なパスワードの設定」「パスワード管理ツールの導入」は必須といえます。
さらに、MFA（多要素認証）の導入は効果が高く、パスワードが漏えいしてもアカウントの乗っ取りを防ぐことが可能です。クラウドサービス・VPN・社内システムなど、アクセス権が発生するすべてのポイントでMFAを有効化することが望まれます。また、端末のOS・アプリの更新を怠らず、メールリンクのプレビュー表示機能を活用するなど、日常的なリスク低減も基礎対策として重要です。
教育対策｜従業員の“誤クリック”をなくすために
企業のフィッシング被害の多くは、従業員の誤クリックから始まります。そのため、防御には人のリテラシー向上が欠かせません。
具体的には、以下のような対策が挙げられます。
・フィッシングの典型例（偽アドレス・偽サイト・不審な添付ファイル）を学ぶ研修
・不審なメールを受け取った際の判断基準とエスカレーションルール
・AI生成メールなど最新手口の定期アップデート
さらに効果が高いのが、疑似フィッシング訓練の実施です。実際の業務環境に近い状況で誤クリック率を測定し、弱点を可視化することで、組織全体の警戒レベルを引き上げることができます。
技術的対策｜メールの正当性を検証し、侵入を未然に防ぐ
技術面の防御は、企業の“第二のバリア”として重要です。まず取り組むべきは、送信ドメイン認証（SPF・DKIM・DMARC）の導入です。これにより、なりすましメールの受信を大幅に減らすことができ、取引先に対する安全性のアピールにもつながります。
同時に、危険な添付ファイルや不審なURLを自動的に隔離できるように、メールフィルタリングを強化しましょう。クラウド型のメールセキュリティサービスを併用する企業も増えています。
さらに近年注目されているのが、ゼロトラストセキュリティの考え方です。「すべての通信を信頼しない」ことを前提に、ユーザー・デバイス・アプリケーションごとの厳密な認証と権限管理を行うことで、内部侵入後の被害拡大を防ぎます。
使えるねっとで強化するメールセキュリティ｜中小企業が選ぶ理由
フィッシング攻撃は、規模の大小を問わず企業を脅かす脅威ですが、特に中小企業にとっては「人的リソース不足」「専門知識の欠如」「高額なセキュリティ投資が難しい」という課題が重なり、十分な対策を講じられないケースが少なくありません。
そうした状況で、もっとも現実的かつ効果的な解決策として注目されているのが、使えるねっとが提供するクラウド型メールセキュリティ「使えるメールバスター」です。ここでは、中小企業が同サービスを選ぶ理由と、その運用イメージ、導入メリットを体系的に紹介します。
高精度フィルタリングでスパム・フィッシングを自動遮断
使えるメールバスターは、スパム・フィッシング・マルウェア・ランサムウェアなど幅広い脅威を自動的に検知・ブロックするクラウド型サービスです。最大の強みは学習型AIによるフィルタリング精度で、迷惑メールの撃退率は驚異の99.98％を誇ります。
従来のキーワードベースのフィルタリングに比べて、文面の傾向・送信パターン・メールヘッダー情報など、複合的な要素をAIが学習しながら判定するため、巧妙な最新フィッシングにも対応可能です。
中小企業の多くが抱える「高度な判別ができない」「従業員ごとの判断に依存してしまう」という課題を自動化できる点が大きな魅力です。
クラウド型だから導入が圧倒的に簡単
使えるメールバスターはクラウド完結型なので、ソフトウェアインストールや専用サーバの構築が不要です。導入に必要なのはMXレコードの設定のみ。わずかな作業だけで全社のメールセキュリティを強化できます。
初期投資も不要で、1アカウント月額39円〜（300アカウントまでドメイン単位の料金体系）という低コストで利用できるため、「コストを抑えつつ、高精度のセキュリティを実現したい」という中小企業に最適です。
クラウド型なので常に最新の脅威データが自動反映され、情シス担当者がアップデート作業を行う必要もありません。
誤送信防止までカバーした“包括的なメール防御”
使えるメールバスターが守るのは受信メールだけではありません。送信制御（不正送信・スパム踏み台化の防止）、送信時の添付ファイルチェックなど、送信側の対策も提供しており、メールにかかわるリスクを包括的に軽減できます。
フィッシング対策で多いのは「受信側の防御」ですが、実際には送信時のミスによる情報漏えいも多く、企業にとって重要な対策領域です。使えるメールバスターはその両面に対応しているため、単なる迷惑メール対策にとどまらず、総合的なメールセキュリティ基盤として活用できます。
中小企業が導入しやすい理由：情シス負担を最小化
中小企業では「情シス専任者がいない」「他業務と兼務でセキュリティ管理が回らない」という現実があります。
使えるメールバスターの運用は非常にシンプルで、管理画面から迷惑メールのログ確認・隔離メールの復旧などを直感的に操作することが可能です。また、AIが継続的に学習しフィルタ精度を自動で向上させるため、管理者が細かいチューニングを行う必要もありません。“導入して終わり”ではなく“導入後の負担も少ない”ことが、中小企業に選ばれ続ける理由です。
まとめ｜安全なメール環境をつくるために必要なこと
フィッシングメールの脅威は、もはや「個人の不注意」だけでは片づかない段階に入っています。攻撃手法は高度化・巧妙化し、中小企業から団体、自治体までが明確な標的となっているのです。その被害は、アカウント乗っ取りや情報漏えい、金銭損失にとどまらず、信用失墜・取引停止・顧客離れといった長期的で深刻なダメージへと発展する可能性があります。
こうした状況のなか、企業が今すぐ着手すべき取り組みは大きく三つのレイヤーに整理できます。
社内の意識改革
従業員の誤クリックが多くの被害の出発点である以上、フィッシング手口の理解、メール判断基準、エスカレーションルールの徹底は欠かせません。定期的な研修や、疑似フィッシング訓練による“気づく力”の向上は、組織全体の耐性を大きく高めます。
技術的防御
攻撃の高度化により、「注意するだけでは防げない」リスクが急増しています。SPF・DKIM・DMARCといった送信ドメイン認証、メールフィルタリング、ゼロトラストの考え方など、技術的防御は必須の土台です。しかし、中小企業では十分に導入・維持するのが難しく、社内だけで完結させるには限界があります。
クラウド型セキュリティサービスの活用
ここで特に重要になるのが、外部サービスによる「技術的ブロック機能」の導入です。
クラウド型メールセキュリティ（例：使えるメールバスター）は、
・高精度フィルタリングによる自動ブロック
・専門知識が不要
・ソフトウェアインストール不要
・MXレコード設定のみで導入可能
・低コストで利用開始できる
などの利便性から、専門の情シス担当者がいない中小企業でも無理なく導入できます。特にフィッシング攻撃が増加する昨今、「まず最初に導入すべき」現実的で効果的な対策といえるでしょう。
安全なメール環境を整えるためには、〈社内の意識改革〉＋〈技術的防御〉＋〈クラウド型セキュリティサービスの活用〉という“三位一体”の多層防御が欠かせません。
その一環として使えるメールバスターのようなサービスを導入することで、企業はより強固で安心できるセキュリティ体制を構築し、フィッシング攻撃の脅威から社内外の資産を守ることができます。
FAQ
フィッシングメールを開いたらどうなりますか？
メールを「開いただけ」では被害が発生しないこともありますが、本文内のリンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりすると、偽サイトへの誘導やマルウェア実行の恐れがあります。少しでも不審な場合は即削除し、社内ルールに従って報告してください。
URLをクリックしてしまった場合は？
まず入力情報がないかを確認し、パスワードを入力してしまった場合は直ちに変更してください。社内アカウントであれば情報システム担当者にも連絡が必要です。不正アクセスの痕跡をチェックし、メールサービスやクラウドのログも確認します。早期対応が被害拡大を防ぎます。
中小企業でも対策は必要ですか？
はい。むしろ中小企業の方が攻撃対象として狙われやすい状況です。理由として、セキュリティ体制が整っていない企業が多い点、また、サプライチェーン攻撃の入口になりやすいといった背景があります。従業員教育と技術的対策の両方を早期に整備することが重要です。
メールフィルタリングの効果は？
メールフィルタリングは、危険なメールを受信前に自動で遮断できるため、人的ミスによる誤クリックを大幅に減らすことができます。フィッシング・マルウェア・スパムなど、日々増加する攻撃から守る“第一防衛ライン”として非常に有効です。
使えるねっとの導入メリットは？
使えるねっとの「使えるメールバスター」は、AIによる高精度フィルタリング（撃退率99.98％）、誤送信防止・送信制御なども含む包括的な防御、初期投資不要・MXレコード設定だけで導入可能、1アカウント39円〜の低コストといった導入メリットがあり、中小企業でも現実的に導入しやすいサービスです。
お電話でのお問い合わせはこちら：03-4590-8198
（営業時間：10:00-17:00）
